【初心者向け】株の仕組みや基礎知識を初心者にもわかりやすく解説

「株って聞いたことはあるけど、なんのことなのかさっぱりわからないなー」
こんな悩みを抱えている人は多いのではないでしょうか。

こういった疑問にお答えします。

✅本記事の内容

  • 株の仕組み・基礎知識
  • 株主の権利
  • 証券取引所とは何か
  • 株を買うならSBI証券がオススメ
  • 株主の責任
  • 株の仕組みを知って株取引をしよう

この記事を書いている僕(@craftprogramer)はWebエンジニアとして内定したものの自分にはプログラミングが向いていないことを確信し、Webマーケターになったものです。


株、株と気軽に言いますが「実はよく知らない」なんていう人もいますよね。

株式投資に参加したいのに、何もわからないままでは不安なもの。「今さら聞けないけど、そもそも株って何?」「株はどうやって買えばいいの?」など、疑問を抱えている人も多いのではないでしょうか。

そんな人のために、この記事では「そもそも株とは何か」「証券取引所の役割や仕組み」「株主の責任」について紹介します。

株式投資を始めたいと思ったら、まずは株や株市場について学びましょう。

株とは何か?株式会社が資金を集めるために発行するのが株

株とは正式には「株式」と言い、株式会社が資金を集めるために発行する証明書のことです。

会社が「何か事業を始めたい」と思ったら、大きな資金が必要になりますよね。

そこで株式会社は、事業を始めるための資金を投資家たちから募ります。会社はお金を出してくれた投資家たちに、「株式」という証明書を渡すわけです。

株を買うことで、会社が事業を行うための資金を提供。資金提供者は「株主」と呼ばれ、会社経営に携わるオーナーの1人となるのです。

株主になると得られる権利4つ!株主優待や配当金の受取など

株主は株を買って出資したら、お金を出しっぱなしで終わってしまうのでしょうか。それでは、出資するメリットがありませんよね。

株主になれば、次の権利を得ることができます。

株主の権利

  • 株主総会に参加する権利
  • 配当金を受け取る権利
  • 株を売ることができる権利
  • 株主優待をもらう権利

それぞれ詳しく解説しますね。

株主になれば会社経営のオーナーに!株主総会に参加する権利

株主には、会社の経営に参加する権利があります。

実際の企業経営は経営陣の仕事ですが、株主になれば株主総会※での議決権を得て、会社の意思決定に参加できるのです。

株主総会とは
会社の基本的な方針や、経営に関わる重要な事項を決定する最高機関のこと。

議決権の大きさは保有している株数の多さに応じて決まり、保有株数が多いほど議決権も大きくなります。

会社が利益を出せば株主に還元!株を買って配当金をもらう

株主になれば、「配当金」をもらう権利が発生します。

「配当金」は、株取引で儲けるために重要なポイント。

会社が利益を出したときに、その一部を株主に還元してくれるのです。会社が配当を実施している間は、継続して配当金を受け取ることができます。

株主になれば株の売却益(キャピタルゲイン)で利益が得られる

株主は、持っている株を売却する権利もあります。

自分が買った価格よりも高い価格で他の人に売れば、儲けが出ます。これを「キャピタルゲイン(売却益)を得る」といい、株で儲けるもっとも一般的な方法です。

多くの投資がこの「キャピタルゲイン」を目的に、株の売買をしています。「株を安く買って、高い値段で売ること」が、株で儲ける基本的な方法です。

株を買って株主優待を入手!よく利用する商品・サービスを狙おう

株主優待制度のある会社の株主になれば、株主優待を得る権利があります。

株主優待として「自社製品」や「自社商品割引券」など、会社によって提供される商品やサービスはさまざま。

株主優待は「自分がよく使う商品やサービス」を狙ってくださいね。

株取引を活発にする!『証券取引所』の役割と仕組みとは

株は発行している企業から、直接買えるわけではありません。

証券取引所を通じて、他の投資家が売りに出している株を購入するのが一般的です。

売却する時も同様で、証券取引所で株を売ります。しかし証券取引所に直接出入りするわけではありません。証券会社に仲介してもらって、株式の売買に参加するのです。

ここで紹介するのは次の3つです。

  • 証券取引所は「株式取引」の中心場所
  • 証券取引所で株を取引するには「証券会社」を仲介
  • 証券取引所で売買できるのは「上場企業の株」のみ

それぞれ詳しく見ていきましょう。

証券取引所の役割とは!証券会社を通じて株式取引をする場所

株は「証券取引所」で売買されています。

日本で株の売買ができる証券取引所は、東京、名古屋、福岡、札幌の4箇所。

上場した企業の株が証券取引所に多く集まると、その株で取引したい世界中の投資家も集まります。

証券取引所に多くの人と株が集まることで生まれる「メリット」は次の2つです。

「株・人」が多く集まる証券会社のメリット

  • 活発な株取引ができる
  • 株が適正価格になりやすい

証券取引所で取引できる株の種類が少なく、取引したい人もいなければ活発な株取引はできませんよね。

証券取引所で扱う株が増えれば増えるほど、人も多く集まり「株取引」は活発になります。

また1対1の取引だと、相手の言い値が高いか安いか判断できません。しかし多くの人が集まれば、全体の需要と供給のバランスを取った適正な株価になります。

証券取引所に多くの株と人が集まることで、適正価格で活発な株取引ができているのです。

株を買うときは、証券取引所会員の証券会社に仲介してもらう

株取引は、証券取引所で行われていることを紹介しました。しかし個人で証券取引所に行ったところで、見学はできますが株は買えません。

株を買うには、証券取引所の会員である「証券会社」の仲介が必要です。

証券会社は、株を買いたい人・売りたい人から注文を受け、証券取引所に伝えます。証券取引所に伝えられた「売りたい」注文に対して、「買いたい」注文があれば、売買が成立する仕組みです。

また証券会社によって、どの証券取引所の株を扱えるかが違います。

証券取引所4カ所すべての株を扱える証券会社もあれば、1カ所~2カ所の証券取引所しか仲介をしていない証券会社も。

国内の証券取引所4カ所すべての株を扱っている「証券会社」は、次のような証券会社です。

証券取引所4カ所の株すべて取引可能な「証券会社」

  • SBI証券
  • 松井証券
  • マネックス証券
  • SMBC証券

各証券会社をクリックすると、それぞれの紹介ページに飛びます。各証券会社の特徴や手数料などを確認して、証券会社選びの参考にしてください。

証券取引所で売買できるのは『上場企業』の株のみ

証券取引所では、全ての株が買えるわけではありません。

各証券取引所に上場している企業の株だけが買えるのです。
証券取引所で上場するための審査基準の項目には、次のようなものがあります。

証券取引所で「上場する」審査基準項目

  • 株主数
  • 株式数
  • 時価総額
  • 事業の継続年数
  • 純資産の額

証券取引所に上場して投資家からの注目が集まれば、企業は事業資金を集めやすくなるのです。

企業にとって、事業を運営するための資金調達は必要不可欠。だからこそ、企業は証券取引所の厳しい審査基準を満たして「上場」します。

証券取引所に上場している企業の株を、「初心者でも簡単に買える方法」や「ネットで買う方法」については次の記事を参考にしてください。

株を買うなら、優待情報を探しやすいSBI証券がオススメ!

せっかく株を買うなら、欲しい株主優待がある企業を選びたいですよね。配当金だけでなく、株主優待までもらえれば投資するメリットも大きくなります。

どんな企業がどんな株主優待を提供しているのか知るためには、証券会社の「株主優待検索」を使うのがおすすめです。

なかでも「SBI証券」の株主優待検索は使いやすくて人気があります。

優待内容がカテゴリごとに分類されていて検索しやすく、写真でもわかりやすい説明がありますよ。

また優待内容からだけじゃなく、投資銘柄としてどうなのか心配な人のために「自己資本比率50%以上」や「PER平均以下」など、条件を指定したこだわり検索も可能です。

株主優待検索は、SBI証券に口座開設した人しか試せません。まずはどんな株主優待があるか確認するためにも、SBI証券で口座開設しておきましょう。

【株主有限責任の原則】株主は出資額以上の責任を負う必要はない

証券会社を仲介して企業の株を買えば、株主ですから株主総会に参加したり配当金をもらったりする権利が発生します。

権利があれば責任もありますから、株主は出資先の企業に対して「出資額分の責任」を負うことに。

ただし「株主有限責任の原則」があるため、出資額以上の責任を負う必要はありません。

手持ち資金以上の投資をおこなう信用取引は別として、株投資に失敗しても出資額以上の損はしないのです。「株主有限責任の原則」について詳しく見ていきましょう。

投資に失敗しても出資額以上の損はしない!株主有限責任の原則

「株主有限責任の原則」とは、「株主は出資企業に何かあっても、出資額までの責任しか負わない」という決まりです。

「出資額までの責任」と言っても、株主が出資先の企業に対して責任を負うわけではありません。

株主には「出資額が全く返ってこないリスクがある」ということです。

例えば出資先企業の業績が悪化して、莫大な借金を返せなくなったとします。このとき、株主にまで借金の取り立てが来ることはありません。借金の責任は、会社そのものが負います。

株主が、出資した金額以上の責任を負う必要はないのです。

株主が負うリスクは、株式会社の歴史と深く関わっていた

「株主有限責任の原則」の登場は、17世紀の「オランダ東インド会社」まで遡ります。当時は大航海時代で、船で海外へ行き香辛料をヨーロッパに持ち帰れば、巨万の富が得られました。

しかし航海には巨額の資金が必要で、さらに航海の成功率は20%以下とハイリスクです。相当な資産家でも1人で資金を出すのは難しいため、複数の人が資金を出しあって株主になるシステムがとられました。

そのシステムの中で「お金を出した証拠」として渡されたのが「株式」です。

このとき株主の責任が無限責任であれば、お金を出してくれる人がなかなか集まりません。成功率20%以下の航海に賭けて、全財産を失うリスクは負えないと考えるのが普通ですよね。

そこで考え出されたのが「株主有限責任の原則」です。

「株主有限責任の原則」があれば、航海に失敗しても株主は出資額を失うのみ。全財産を失う場合と比べて、株を買う心理的ハードルはぐっと下がりますね。

「株主有限責任の原則」は、株式会社の根幹をなすルールとして今でも受け継がれており、日本の法律(会社法第104条)にも定められています。

ROE(自己資本利益率)で企業の収益性と経営の効率性を調べよう!

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